弊社は、自らの利益のみを追求することをよしとせず、社会の幸せを願う「三方よし」の精神は、企業の社会的責任につながるものとして、AtJapanplanningをはじめ、多くの企業の経営理念の根幹となっております。
社長メッセージ
皆様には平素よりご高配を賜り、誠にありがとうございます。
弊社は、平成30年に創業して以来、幸運にも数多くのお客様に愛され、ご愛顧頂いて参りました。
私たちの日常生活は、衣、食、住、行という基本的な要素で成り立っています。その中でも「住」は、人間生活にとって、最も大切な基盤であります。
ところが、住まい探しは、資金計画や住宅ローン、税金、制度など、さまざまな要素を考慮する必要があります。皆様が幸せな住まいを見つけるために、お手伝いさせていただきます。
お客様に満足していただくために、常に真摯な心で取り組んでおります。不動産取引において、最も重要な要素は「信頼」であると考えております。お客様との信頼関係を大切にし、地域社会に貢献できる企業目指しております。
弊社は、豊富な情報と的確な提案力を持ち、お客様一人ひとりに合ったサービスを提供しております。スタッフ一同、お客様のご要望にお応えし、楽しく家探しをサポートさせていただきます。
弊社は、SDGs（持続可能な開発目標）達成に貢献し、「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」が"三方よし"となることを目標にしています。
今後とも、弊社をご愛顧いただき、より一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。
Thank you very much for your continued support.
Since our establishment in 2018, we have been fortunate to be loved and
valued by many customers. Our daily lives revolve around basic elements
such as clothing, food, shelter, and transportation.
Among these, “shelter” is the most essential foundation for human life.
However, finding a home involves considering various factors such as financial
planning, housing loans, taxes, and regulations.
We are here to assist you in finding a happy home. To ensure your satisfaction,
we approach real estate transactions with sincerity.
We believe that the most crucial element in these transactions is “trust.”
We value the trust relationship with our customers and strive to contribute
to the local community.
Our company provides tailored services based on abundant information and
accurate recommendations. Our staff is committed to meeting your needs
and supporting you in your home search.
Additionally, we aim to contribute to achieving the Sustainable Development
Goals (SDGs), where “good for the seller,” “good for the buyer,” and “good
for society” all align. We sincerely appreciate your continued patronage
and kindly request your ongoing support
代表取締役 弓 長 徹
会社沿革
- 2018年7月
- 大阪にてアットジャパンプランニング株式会社設立
- 2019年6月
- 2019年 G20 大阪サミットへの共賛支援を実施
- 2019年8月
- 大阪市に認定され、大阪市魅力発信事業に参加
- 2019年10月
- 世界最大級のプロモーションフィールド「ツーリズム EXPO ジャパン 2019大阪・関西」に出展
- 2019年11月
- 東日本大震災による被災者の救援の目的を有する寄附金を贈呈
- 2020年3月
- 東京オリンピック・パラリンピック競技大会への共賛支援を実施
- 2022年1月
- 国土交通省 こどもみらい住宅支援事業 に参加